• 米国のナショナル・インタレスト誌は日本の次世代戦闘機「F-3」プログラムについて、第6世代機に相当すると評価すると同時にF-35同様の困難に直面するだろうと指摘した
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  • これは海外から見た日本の次世代戦闘機開発プログラムについての評価であり、日本人にとっては違和感のある内容かもしれないが、海外のメディアに日本の次世代戦闘機開発プログラムがどのように映っているのかを知るには非常に興味深い内容だ
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  • ナショナル・インタレスト誌によれば日本は2016年に技術実証機「X-2」を初飛行させ次世代戦闘機開発のため研究してきた技術の一部を実証することに成功したが、その後、具体的な次世代戦闘機「F-3」開発プログラムは示されず、空軍仕様のF-35Aと海兵隊仕様のF-35Bを追加導入すると発表したため、多くの軍事アナリスト達は日本の次世代戦闘機「F-3」開発プログラムは消滅したと考えた
ソースは速報又はツイッター等
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◆ F-35同様の困難に直面? 米国、日本の次世代戦闘機「F-3」は第6世代機相当と評価 米国のナショナル・インタレスト誌は日本の次世代戦闘機「F-3」プログラムについて、第6世代機に相当すると評価すると同時にF-35同様の困難に直面するだろうと指摘した。

■ 日本の次世代戦闘機「F-3」は第6世代機に相当するがF-35同様の困難に直面する これは海外から見た日本の次世代戦闘機開発プログラムについての評価であり、日本人にとっては違和感のある内容かもしれないが、海外のメディアに日本の次世代戦闘機開発プログラムがどのように映っているのかを知るには非常に興味深い内容だ。

ナショナル・インタレスト誌によれば日本は2016年に技術実証機「X-2」を初飛行させ次世代戦闘機開発のため研究してきた技術の一部を実証することに成功したが、その後、具体的な次世代戦闘機「F-3」開発プログラムは示されず、空軍仕様のF-35Aと海兵隊仕様のF-35Bを追加導入すると発表したため、多くの軍事アナリスト達は日本の次世代戦闘機「F-3」開発プログラムは消滅したと考えた。

しかし日本は次世代戦闘機「F-3」の開発を諦めておらず、令和2年度(2020年度)予算に開発費として111億円が計上され、その他関連費用(無人機やセンサーやエンジンの研究・開発費など)を合わせると280億円もの開発予算を確保したことになる。

結局のところ日本は、ステルス戦闘機F-35を米国に次いで最も多く導入しても、長時間のパトロールをこなすためには機体内燃料だけで長時間の飛行が出来ることが望ましく、大量の空対空兵装を搭載でき視界内戦闘で敵を圧倒する機動性を備えた純粋な制空(ステルス)戦闘機が必要であると考えており、攻撃任務もこなす戦闘機F-16の後継機として開発されたF-35は日本の要求を完全に満たしていない。

さらに日本の防衛産業維持という観点から見ても、もし次世代戦闘機「F-3」開発をスキップすれば戦闘機F-2等の開発経験を持つ経験豊かな技術者が技術の継承を行うことなく定年を迎え、数十年後、再び高度な戦闘機開発プログラムを立ち上げようとしても必要な人材がおらず、日本独自のステルス戦闘機開発は困難になる。

詰まる所、米国の防衛産業依存からの脱却を夢見る日本にとって次世代戦闘機「F-3」の開発は決して諦める事ができないプロジェクトだったのかもしれない。

日本は次世代戦闘機「F-3」の仕様に関して、まだ具体的な方向性や数値を発表していないが、これまでに公開された情報を元にナショナル・インタレスト誌は以下の技術的特徴を備えていると予想している。

まず日本が開発した戦闘機用エンジンのプロトタイプ「XF-9-1」の推力は11~12tで、アフターバーナー使用時の推力は15~16.5tにも達する。

これはF-22が搭載するF119とほぼ同等でありながら、F-119よりも全長で約0.5m、直径で約30cmの小型化に成功しているため、節約した機体内スペースをウェポンベイや機体内燃料タンクにあてることが可能だ。

さらにエンジンの推力を任意の方向に最大20度の角度で変更可能な「ノズル式推力偏向装置」の開発を行っており、もしレーダー反射断面積を損なうこと無く実装できれば日本の次世代戦闘機「F-3」はF-22やF-35と並ぶ空中機動性を手に入れることになるかもしれない。

また新規に開発されたはスタータジェネレータによる発電量は180kWに達する見込みで、次世代戦闘機「F-3」はレーザー兵器やマイクロ波兵器などの指向性エネルギー兵器を運用するプラットフォームに適している。

アビオニクス面で言えば、やはりスマートスキンの実用化だろう。

スマートスキンとはアクティブ・フェーズド・アレイ・レーダーの送受信モジュール自体が戦闘機の機体表面を構成するように搭載する手法で、これが可能になればアクティブ・フェーズド・アレイ・レーダーの送受信モジュールの取り付け位置が機首方向だけに限定されなくなるため、主翼や機尾などに送受信モジュールを取り付ければ全方位の捜索が可能だ。

ナショナル・インタレスト誌は、防衛省が開発している敵機や敵ミサイルが発信する電波を瞬時に探知し電子妨害を行うRF(高周波電磁波)自己防御システムや、機体の一部が戦闘や事故で破損することで生じる空力特性の変化をソフトウェアが自動的に補い吸収する「自己修復飛行制御」についても注目している。

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ソースは速報又はツイッター等
元スレ:2ch.sc

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